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これからは、ネット上で”見つけて”もらうことがより重要になる

これからは、ネット上で”見つけて”もらうことがより重要になる

ネット上でのコミュケーション最適化が必須の時代

皆さんがWebサイトを制作・構築する理由は、どのようなものでしょうか?

Webサイト制作の目的は、自社の課題や市場の状況などによりさまざまです。しかし、昨今どのような企業にとっても、見込み客ユーザーや学生などの人材リソース候補などとネット上で最適なコミュケーションを行うことなしには、ビジネスの発展が難しくなってきている時代であることは共通しているのではないでしょうか。

通販・ECを例に取ってみると、経産省の調査においてBtoCのEC(インターネット通販)の市場規模は、2010年の約7.8兆円から2015年には13.8兆円に5年間で約1.8倍と、2倍に迫る伸びを示しています。日本通信販売協会の調査による通信販売全体の同年度間の売上伸長が約1.4倍ですので、それと比較しても消費行動におけるインターネット利用が着実に進んでいる一例と言えるでしょう。

また、富士経済の調査によれば、2014年のECの注文がPCサイトからが68.2%であったのが、2017年には57.7%へ減少。反対にスマートフォンサイトからの注文が24.3%から32.6%にまで増加する見込みで、近年ECなどの消費行動においてもPCからモバイルデバイスへの移行が顕著になってきています。

また、リクルーティングにおいてもインターネットが主な情報収集手段となりつつあります。情報通信白書平成27年版によると、新入社員における就職活動の情報源として、企業ホームページや就職関連サイトを参考にする比率が、2001年ではそれぞれ72.6%と71.3%であったのが、2013年には85.7%、82.7%に増加。反対に就職情報誌の活用は56.3%から45.1%に減少しており、消費行動だけではなくリクルーティングにおいてもインターネット利用が着実に進んでいます。

ターゲットユーザーの変化に対応しないリスク

以上のように、ユーザーの購買行動や情報収集手段がネットにシフトしつつあるある状況では、ネット上で自社や自社製品などをいかにターゲットユーザーに「見つけてもらう」かが大きなポイントになります。さらにスマートフォンなどのモバイルデバイスによるアクセスにどれだけ適正化されているかもますます重要になってきます。

「Webからの注文や問い合わせに対応していないので関係ない」
「既存のホームページで不自由はしていない」
「採用はエージェントやメディアを利用しているので、自社サイトの拡充は考えていない。」

という考えをお持ちの方も多いかもしれませんが、自社の考えや方針にかかわらず「ターゲットユーザーのトレンド」は変化しています。その変化にうまく対応できなければ市場(製品販売市場のみならず人材獲得や投資などのさまざまな市場)での競争力が徐々に失われていく恐れがあります。

競争優位に立つためのWeb戦略

・ターゲットユーザーとの優良な関係を構築するためのコンテンツマーケティング
「ユーザーに見つけてもらう」と言って真っ先に思い浮かぶのが、SEOやリスティング広告など検索エンジン対策です。これらは重要ですが、さらに重要なのが自社サイトへ集客した後のこと。どれだけ綿密なSEO対策を講じて集客しても、そこでそのサイトの目的(販売や申し込み、情報提供やブランディング等々)が達成できなければ集客コストは無駄になります。そこで重要になってくるのが「コンテンツマーケティング」の考え方です。

コンテンツマーケティングとは、「自社サイトを訪問したユーザーとの関係を構築し、最終的に顧客化するための中長期的なWebコンテンツ戦略および活動」です。このような施策があってこそサイトへの集客が意味のあるものになります。

・Webサイトをモバイル対応にする
もう1点重要なのがWebサイトのモバイル対応です。前述のようにインターネット利用時のデバイスはPCからモバイルへ移行しつつあります。Webサイトがモバイルデバイスに対応していない場合、文字が読みづらかったりスマホで操作しにくいなどのユーザーインターフェースの問題から、多くのスマートフォンからのアクセスユーザーに不快感を与えてしまいます。そのような状態での「顧客化」は困難です。さらに、自社のブランド価値を毀損するリスクもあります。さらに近年モバイルに対応していないサイトが、検索結果順位で不利になる傾向にあり、そういった面からもサイトのモバイル対応が必要になります。

(参照)
経済産業省 「平成 27 年度我が国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」
JADMA 「売上高調査(統計)」
富士経済 「通販・eコマースビジネスの実態と今後 2016」
総務省 「平成27年版 情報通信白書(第1部 ICTの進化を振り返る)」
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Link&Seed(代表:小島高広)
IT、マーケティング領域を中心にコンテンツ企画/ライティング、コピーライティングを提供。
特にBtoB系のコンテンツに強みを持つ。
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